危険物第1〜6類の横断比較｜法令上の性状・消火・保存の確認軸

全6類を比べるときの出発点

危険物第1類〜第6類は、消防法別表第一が定める法令上の性状による分類です。類番号は危険度の順位ではなく、「固体か液体か」「どの性状試験に該当するか」を整理する区分です。

類別の共通点は試験学習の入口になりますが、消火剤、保存温度、容器、保護液を類番号だけで決めることはできません。物質名、濃度、製品形態、SDS、施設の設備・手順へ戻って確認します。

第1類〜第6類の横断比較表

第1類・第6類を「自分は燃えない物質」、第5類を「すべて分子内酸素で燃える物質」と一括りにすると例外を生みます。試験では法令上の名称と性状を軸にし、個別物質の燃焼性・反応性は各SDSで確認してください。

消火方法は「水か砂か」の二択ではない

消火剤の適否は、類だけでなく物質、濃度、溶媒、製品形態、周囲の物質、火災規模、消火設備で変わります。モデルSDSでも、次のように物質ごとの違いがあります。

• 水素化ナトリウムのモデルSDS：水との接触で水素を発生するため、使用できない消火剤を含めて確認が必要
• マグネシウム粉のモデルSDS：水や泡が不適切とされ、金属火災に適した消火剤を確認する例
• アジ化ナトリウムのモデルSDS：水噴霧・泡・乾燥砂類が挙げられる一方、棒状放水などは不適切とされる例
• 過酸化水素のモデルSDS：小火災と、溶剤や油が関与する火災とで消火剤の記載を分けている例

同じ「水に注意する物質」でも、水素化ナトリウムとアジ化ナトリウムではSDSの消火剤欄が異なります。「禁水なら全部乾燥砂」「第5類なら全部大量の水」のような類別暗記を、実際の初期消火へそのまま使わないでください。

保存方法・容器は製品仕様まで確認する

1. 物質名・濃度・製品番号を容器表示とSDSで特定する
2. SDS第7項で取扱い・保管条件、第10項で反応性・避けるべき条件・混触危険物質を確認する
3. メーカー指定容器、温度、換気、遮光、保護液・湿潤剤、分離保管の条件を施設手順へ反映する
4. 地域の条例、製造所等の技術基準、消防機関の指導も確認する

カリウム・ナトリウム・リチウムをすべて同じ保護液で扱う、湿潤品へ自己判断で水を補う、容器の栓を緩める、通気穴を開ける、といった操作は危険です。購入時の指定容器・安全機構を改造せず、異常があれば近づかずに施設責任者と消防機関へ連絡します。

「混載可否」と「化学的に混ぜてよい」は別

危険物規則別表第四は、運搬容器を同一車両などへ積載するときの異なる類の混載可否を定めています。表で組合せが認められるのは、次の類同士です。

• 第1類と第6類
• 第2類と第4類・第5類
• 第3類と第4類
• 第4類と第2類・第3類・第5類
• 第5類と第2類・第4類
• 第6類と第1類

ただし、これは内容物を混合してよいという意味ではありません。個別物質の化学的な混触危険はSDSで別に確認します。また、指定数量の10分の1以下を運搬する場合は別表第四を適用しない扱いがありますが、安全上の相性確認が不要になるわけではありません。根拠は危険物の規制に関する規則第46条・別表第四で確認できます。

貯蔵所で異なる危険物を同時に貯蔵する基準は、運搬時の混載表とは別です。運搬は危険物の運搬基準、貯蔵は危険物の貯蔵・取扱い基準に分けて確認してください。

指定数量も品名・性状へ戻って確認する

指定数量は、第1類50・300・1,000kg、第3類10・20・50・300kgのように複数の値があり、品名に直接数量が付くものと、第一種・第二種・第三種の性状判定で決まるものがあります。第4類の一部では水溶性・非水溶性でも変わります。正確な一覧と倍数計算は全6類の指定数量一覧で確認してください。

確認問題

この記事を書いた人

資格太郎

「危険物取扱者への道」運営者。危険物取扱者試験を独学で学習している受験生です。免状は保有していないため、記載する内容は消防法・危険物の規制に関する政令および規則の条文（e-Gov法令検索）と、消防試験研究センターの公開情報で必ず確認してから公開しています。

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